【FIへの活動】2026年1月の投資状況

投資資産のポートフォリオ
1月中の資産変動
1月中の取引き内容
1月中の不労所得
今後の投資戦略

投資資産のポートフォリオ

SOXLは、最高値である2021年の74.21ドルには届かなかったものの、2年前の高値である70.08ドルを上回り、71.98ドルまで上昇しました。自分はその前日に、SOXLを含めて、NVDU、QQQUをすべて売却しています。

一方で、USDについてはSOXLよりも下落耐性があると判断し、今後の成長を期待して保有を継続しました。しかし、昨日の下落局面を見ると、売却したくなる気持ちもあります。
SLVについては、「シルバーゲドン」と呼ばれる大幅な調整が来る可能性がある、というゴールドマン・サックスの記事が出ていました。また、すでに100％以上の利益が出ていたこともあり、SOXLなどを売却するタイミングで、あわせて売却しました。
一方、COIIについてはビットコイン相場の低迷を受け、評価損益が▲50％を超えたため、今朝すべて損切りしました。Monex証券を利用しているため、正確な実現損は後日確定しますが、おおむね約62万円の損失になる見込みです。
売却資金の使い道としては、当初WMTIの購入を検討しましたが、出来高が極端に少かったため、諦めました。また、AIPIも候補に挙げましたが、回収資金が約58万円とやや不足していたため、最終的にCEPIを選択しました。いずれも仮想通貨関連のカバードコール ETFですが、、、

今回COIIを損切りした背景には、年末の譲渡損と分配金との損益通算により、一定程度の回収が見込めると判断した点もあります。
それで、成長株の割合が17％まで大きく下がりました。

1月中の資産変動

1月の1ヶ月間の資産変動ですが、

成長株は1,660万円から1,012万円が減って、647万円になりました。12月に対して▲61%の下落でした。
先に話しましたが、
高配当株は2,080万円から10万円が減って、2,069万円になりました。12月に対して▲1%の下落でした。
投資信託は995万円から11万円減って、984万円になりました。12月に対して▲1%の下落でした。月の途中に1千万円をタッチしましたが、その後、下落してしまい、先月よりも下がってますね。

それで、1月は先月に比べて、1,035万円減って、投資資産は3,701万円になりました。▲21%の下落ですね。

各銘柄ことを下記のテーブルにまとめました。

成長株

最初のポートフォリオでも触れましたが、SOXL、NVDU、QQQU、SLVを全売却しました。
それ以外で、上昇した銘柄はUSD、FTNT、INOD、SESでした。
一方、下落した銘柄はPTIR、AI、TEM、BRK.B、IONLでした。特に、IONLの下落が酷くなりました。

高配当株

高配当株の中では、

上昇した銘柄はBWLP、HAFN、TRMD、LPG、BGS、JEPQ、CEPIでした。CEPIは買い増しによる上昇ですね。
一方、下落した銘柄はSGA、FAT、AIPI、QQQI、COII、NVII、TSII、TRY-MMFでした。
FATは破産申請中で、COIIは損切を行いました。

投資信託

投資信託の全銘柄が下落しました。大きな理由は為替介入による円高ドル安ですね。

S&P500@iDeCo ：5,000円/月
FANG+ @積立枠：33,000円/月
　　　　　　　　 2,000円×2回
メガ10@成長枠：基本は移動平均線を利用したスポット購入ですが、まだ基準は決まってないです。
レバFANG ：dポイント

1月中の取引き内容

今月はSOXLの調子が非常に良かったため、保有していた1,460株をすべて売却しました。あわせて、NVDUとQQQUも全株売却しています。
また、SLVについても同日にすべて売却しました。売却価格は103ドルで、結果的に翌日の「シルバーゲドン」と呼ばれる下落局面を回避することができました。
一方で、COIIについては厳しい判断となりました。評価損が50％を超え、「デジタルゴールド」と言われてきたビットコインが必ずしも安全資産ではないと感じたことから、今後の大きな上昇は期待しにくいと判断し、損切りを行いました。
COIIはROC型ETFのため、価格が下落すると分配金も減少します。この状況での買い増しは、さらに損失を拡大させるリスクが高いと考え、保有を継続せず売却しました。
回収した資金については、CEPIの買い増しに充てています。CEPIは最近SBI証券でも取引が再開されましたが、今回は時間外取引だったため、Monex証券で購入しました。来週以降にSBI証券での購入も検討できますが、今回はMonex証券内で資金を回すことで、年末の損益通算を活用し、今回発生した約62万円の実現損に対する税金の還付を狙う判断としました。